この記事の結論
- 結論5つの方法のうち、確実に復元不可能なのは物理破壊
- 注意初期化・フォーマットではデータは消えません
- 当社物理破壊＋証明書＋買取（¥1,540/台〜）で対応
使わなくなったパソコンや外付けHDD、パソコンから取り外した内蔵HDDなど、HDDの処分方法に迷う方は少なくありません。HDDには写真や書類、業務データなど個人情報・機密情報が記録されているため、処分方法を誤るとデータ流出につながるおそれがあります。
本記事では、HDDの処分方法を5つ比較し、それぞれのメリット・リスクを整理したうえで、最も安全な処分方法について解説します。
HDDの処分方法5つ一覧
HDDの処分方法には、主に次の5つがあります。
- 初期化・フォーマットしてから処分する
- データ消去ソフトで上書き消去してから処分する
- 自治体の粗大ゴミ・不用品回収に出す
- 家電量販店やパソコンメーカーの回収サービスを利用する
- 専門業者による物理破壊を依頼する
それぞれ手軽さや費用は異なりますが、「データを読み取れない状態にできるか」という点では大きな差があります。
初期化・ソフト消去では消えない理由
パソコンの初期化やフォーマットは、ファイルの管理情報を消去する処理であり、実際のデータそのものはHDDの記録面に残り続けます。そのため、データ復元ソフトを使うことで初期化後でも内容が読み取れてしまうケースがあります。
詳しい仕組みはデータ消去と物理破壊の違いで解説していますので、あわせてご確認ください。
物理破壊が最も安全な理由
物理破壊は、専用の機器でHDD内部の記録面（プラッタ）そのものを穿孔・せん断などで破壊する方法です。記録面が物理的に壊れるため、ソフトウェアによる消去のように「消し残し」が起こる心配がありません。
処分を前提とするのであれば、再利用の予定がない限り物理破壊が最も確実な選択肢といえます。
自分で処分する場合の注意
ドリルで穴を開ける、分解する、水に浸けるといった方法を自分で試みる方もいますが、これらは中途半端な破壊にとどまりやすく、データが復元されるリスクや、怪我・感電などの危険を伴います。
自分で処分する際の注意点は自分でHDDを壊す方法の危険性で詳しく解説しています。
業者に依頼する場合証明書
専門業者に物理破壊を依頼すると、媒体ごとにシリアル番号・破壊方式・実施日時を記載した記憶装置物理破壊完了証明書を発行してもらえます。法人の場合、情報漏えい対策の証跡として重要な書類になります。
証明書の詳細については証明書についてのページをご覧ください。
費用の目安
費用は媒体の種類や台数、出張の有無、証明書発行の要否などによって変動します。具体的な金額の目安は料金ページをご覧ください。詳しくはHDD破壊の費用相場でも解説しています。
安全に処分するには電話・メールフォーム相談
ハードディスク破壊サービスでは、出張オンサイト破壊・持ち込み破壊・宅配（郵送）破壊の3つの方法から、台数や状況に合わせてお選びいただけます。法人・個人問わず、まずはお気軽にご相談ください。
ご相談・お見積りはお電話またはメールで承っております。お問い合わせページからご連絡ください。
よくある質問
初期化すれば捨てて大丈夫ですか？
初期化はファイル管理情報を消すだけで、データ自体は残っている場合があります。復元されるリスクがあるため、確実に処分したい場合は物理破壊がおすすめです。
燃えないゴミで捨てられますか？
自治体によって扱いが異なるうえ、データが残ったまま廃棄すると情報漏えいのリスクがあります。処分前にデータを消去または物理破壊しておくと安心です。
データが消えたか確認できますか？
専門業者に依頼した場合、破壊方式や実施日時を記載した記憶装置物理破壊完了証明書の発行によって確認することができます。
費用はいくらですか？
媒体数や方法によって異なります。目安は料金ページをご覧いただき、正確な金額はお電話・メールでお見積りいたします。