この記事の結論
- 結論5つの方法のうち、確実に復元不可能なのは物理破壊
- 注意初期化・フォーマットではデータは消えません
- 当社物理破壊+証明書+買取(¥1,540/台〜)で対応
使わなくなったパソコンや外付けHDD、パソコンから取り外した内蔵HDDなど、HDDの処分方法に迷う方は少なくありません。HDDには写真や書類、業務データなど個人情報・機密情報が記録されているため、処分方法を誤るとデータ流出につながるおそれがあります。
本記事では、HDDの処分方法を5つ比較し、それぞれのメリット・リスクを整理したうえで、確実性の高い処分方法について解説します。処分方法のうち当社が専門とするのは物理破壊で、破壊した媒体1台ごとに記憶装置物理破壊完了証明書(一般に「データ消去証明書」と呼ばれる書類に相当します)を発行します。
HDDの処分方法5つ一覧
HDDの処分方法には、主に次の5つがあります。
- 初期化・フォーマットしてから処分する
- データ消去ソフトで上書き消去してから処分する
- 自治体の粗大ゴミ・不用品回収に出す
- 家電量販店やパソコンメーカーの回収サービスを利用する
- 専門業者による物理破壊を依頼する
それぞれ手軽さや費用は異なりますが、「データを読み取れない状態にできるか」という点では大きな差があります。5つを同じ軸で並べると次のようになります。
処分方法5つの比較表
| 処分方法 | 費用 | データの安全性 | 証明書 | 手間 | 法人利用の可否 |
|---|---|---|---|---|---|
| 初期化・フォーマットして処分 | 無料 | × 管理情報のみ消える。復元される可能性が残る | × なし | 小 | × 記録が残らず証跡にならない |
| データ消去ソフトで上書き消去 | 無料〜ソフト代 | △ 媒体が正常に動作する場合に限る | × 自社の作業ログのみ | 大(台数分の時間がかかる) | △ 記録の作り方次第 |
| 自治体の回収・不用品回収に出す | 自治体・業者により異なる | × データは自分で消しておく前提 | × なし | 小 | △ 事業活動で出たものは対象外の場合がある |
| 家電量販店・メーカーの回収 | 無償〜有償(店舗・条件により異なる) | △ データ消去の責任の所在が分かりにくい | × 媒体ごとの証明は出ないことが多い | 小 | △ 台数や品目に条件がある場合が多い |
| 専門業者による物理破壊 | ¥1,540/台〜(税込・11台以上¥990) | ◎ 記録面を壊すため読み出せない状態になる | ◎ 1台ごとに発行(写真付き¥550/枚) | 小(出張・持ち込み・宅配から選べる) | ◎ 監査・入札の証跡として使える |
表のとおり、費用がかからない方法は記録が残らないという共通の弱点があります。個人の写真データ程度であれば手間との兼ね合いで選んでも構いませんが、法人・官公庁で「処分したことを説明する必要がある」場合は、証明書が発行される方法を選ぶことになります。無料で処分できる手段の詳細はHDDの無料処分は安全かで個別に検討しています。
「処分」と「破壊」は同じではない
混同されやすい点ですが、HDDの処分は「不要になった媒体を手放すこと」全体を指す上位の概念で、物理破壊はその中の手段のひとつです。手放す前にデータを読み出せない状態にする工程と、機器そのものを引き渡す工程は別に考える必要があります。当社は前者を専門に受託し、後者は古物商許可に基づく買取(1点 ¥11・税込/税抜¥10)という形で対応しています。
初期化・ソフト消去では消えない理由
パソコンの初期化やフォーマットは、ファイルの管理情報を消去する処理であり、実際のデータそのものはHDDの記録面に残り続けます。そのため、データ復元ソフトを使うことで初期化後でも内容が読み取れてしまうケースがあります。
詳しい仕組みはデータ消去と物理破壊の違いで解説していますので、あわせてご確認ください。
物理破壊が最も安全な理由
物理破壊は、専用の機器でHDD内部の記録面(プラッタ)そのものを穿孔・せん断などで破壊する方法です。記録面が物理的に壊れるため、ソフトウェアによる消去のように「消し残し」が起こる心配がありません。
処分を前提とするのであれば、再利用の予定がない限り物理破壊が最も確実な選択肢といえます。
自分で壊して処分する場合の注意
ドリルで穴を開ける、分解する、水に浸けるといった方法を自分で試みる方もいますが、これらは中途半端な破壊にとどまりやすく、データが復元されるリスクや、怪我・感電などの危険を伴います。
自分で処分する際の注意点は自分でHDDを壊す方法の危険性で詳しく解説しています。
業者に依頼する場合証明書
専門業者に物理破壊を依頼すると、媒体ごとにシリアル番号・破壊方式・実施日時を記載した記憶装置物理破壊完了証明書を発行してもらえます。法人の場合、情報漏えい対策の証跡として重要な書類になります。
証明書の詳細については証明書についてのページをご覧ください。
費用の目安
費用は媒体の種類や台数、出張の有無、証明書発行の要否などによって変動します。具体的な金額の目安は料金ページをご覧ください。詳しくはHDD破壊の費用相場でも解説しています。
台数と状況から処分方法を決める電話・メールフォーム相談
ハードディスク破壊サービスでは、出張オンサイト破壊・持ち込み破壊・宅配(郵送)破壊の3つの方法から、台数や状況に合わせてお選びいただけます。法人・個人問わず、まずはお気軽にご相談ください。
ご相談・お見積りはお電話またはメールで承っております。お問い合わせページからご連絡ください。
HDDの処分についてのよくある質問
初期化すれば捨てて大丈夫ですか?
初期化はファイル管理情報を消すだけで、データ自体は残っている場合があります。復元されるリスクがあるため、確実に処分したい場合は物理破壊がおすすめです。
燃えないゴミで捨てられますか?
自治体によって扱いが異なるうえ、データが残ったまま廃棄すると情報漏えいのリスクがあります。処分前にデータを消去または物理破壊しておくと安心です。
データが消えたか確認できますか?
専門業者に依頼した場合、破壊方式や実施日時を記載した記憶装置物理破壊完了証明書の発行によって確認することができます。
費用はいくらですか?
媒体数や方法によって異なります。目安は料金ページをご覧いただき、正確な金額はお電話・メールでお見積りいたします。
この記事の監修
この記事の内容は、当社の破壊作業責任者(★監修者名)が確認しています。役職・保有資格・従事年数などのプロフィールは会社概要(監修者・作業責任者)に掲載しています。記載内容についてのお問い合わせも承ります。