この記事の結論
- 限界無料ソフトはSSDの隠し領域・故障品に非対応
- 証明消去証明が残らず法人利用では不安
- 結論確実にしたいなら物理破壊＋証明書
「無料のデータ消去ソフトで十分では」と考える方も多いですが、消去ソフトには媒体の種類や状態によって効果が及ばないケースがあります。特にSSDや故障したHDDでは注意が必要です。
なお当社はソフトによる上書き消去の作業受託は行っておらず、本記事は方式の解説です。HDDの処分で確実性を優先する場合の手段として物理破壊をご案内しています。
データ消去ソフトでできること・できないこと
できること
データ消去ソフトは、正常に動作するHDDに対して、記録面に意味のないデータを上書きすることで元のデータを読み取れなくするものです。媒体を壊さないため、パソコンを譲渡・売却する場合に向いています。
できないこと
ソフトが記録媒体を認識できない場合や、媒体の一部領域にアクセスできない場合には、正しく消去が行われないことがあります。上書きは「書き込みが届いた範囲」にしか効かないため、不良セクタや代替領域が残ると消え残りが生じます。
SSDで消え残るリスク
ウェアレベリングと予備領域
SSDはウェアレベリングという仕組みにより、書き込み位置を内部で分散・管理しています。この仕組みのため、通常の上書き消去では見えない予備領域（オーバープロビジョニング領域）にデータのコピーが残ってしまう可能性があります。
SSD向けに用意された消去手段
SSDでは、上書きではなくコマンドによる消去や、あらかじめ暗号化された媒体の鍵を破棄する暗号化消去が用意されている場合があります。どちらも媒体と機種の対応状況に依存するため、対応の有無を確認する必要があります。
SSDの処分についてはSSDの処分のページもあわせてご覧ください。
故障HDDでは消去できない
電源が入らない、異音がする、認識しないといった故障したHDDは、そもそもソフトウェアがアクセスできないため、消去ソフトを使うこと自体ができません。こうした媒体については壊れて動かないHDDの処分をご覧ください。
無料ソフトを使う場合の注意点
ツールごとに対応範囲が違う
無料の消去ソフトは手軽に使える一方、対応する消去方式や、不良セクタ・隠し領域への対応状況がツールによって異なります。同じ「上書き消去」でも、どこまで書き込めているかは媒体側の状態に左右されます。
記録が残らない
消去結果を証明する書類が発行されないことも多く、法人利用では注意が必要です。社外のデータ消去業者へ委託してデータ抹消を行った場合は、媒体ごとのデータ消去証明書（当社では記憶装置物理破壊完了証明書）が残ります。
確実なのは物理破壊
媒体の種類や状態を問わず確実にデータを読み取れなくしたい場合は、記録面自体を破壊する物理破壊が適しています。破壊後には記憶装置物理破壊完了証明書も発行されます。
媒体がソフトで消せるか確認する電話・メールフォーム
お使いの媒体が消去ソフトで対応できるか判断が難しい場合も、お電話・メールでお気軽にご相談ください。
消去ソフトの限界についてのよくある質問
無料の消去ソフトで十分ですか？
動作するHDDであれば一定の効果は期待できますが、SSDや不良セクタのある媒体では消え残りのリスクがあります。証明書が発行されない点も含め、用途に応じてご検討ください。
SSDはソフトで消えますか？
SSDはウェアレベリングの仕組みにより、通常の上書き消去だけでは見えない領域にデータが残る可能性があります。確実性を重視する場合は物理破壊をおすすめします。
この記事の監修
この記事の内容は、当社の破壊作業責任者（★監修者名）が確認しています。役職・保有資格・従事年数などのプロフィールは会社概要（監修者・作業責任者）に掲載しています。記載内容についてのお問い合わせも承ります。