パソコンの処分方法とデータ消去 — 法人・個人で異なる進め方

処分の方法を選ぶ前に、確認しておくと後戻りしなくて済む項目が3つあります。ストレージの種類、データが残っている場所、そして自分が法人と個人のどちらの立場で出すのか、です。

内蔵ストレージの種類（HDD／SSD／eMMC）

パソコンに入っている記憶装置は、大きく3種類に分かれます。HDDは円盤（プラッタ／プラッター）に磁気で記録する方式で、デスクトップや2020年前後までのノートパソコンに多く使われています。SSDはフラッシュメモリに記録する方式で、2.5インチのSATA型と、基板に挿す細長いM.2型（NVMe接続を含む）があります。eMMCは低価格帯のノートパソコンやタブレット型端末に多く、基板に直接実装されていて取り外せないのが特徴です。

この違いは処分の選択肢に直結します。HDDと2.5インチSSD、M.2 SSDは取り外して単体で処理できますが、eMMCは基板ごと処理するしかありません。ご自分の機種のストレージ形式が分からない場合は、本体ごとお預かりして当社で確認・取り出しを行う方法もあります。媒体ごとの違いは内蔵HDDの破壊対応とSSD・M.2・NVMeの破壊対応で詳しく整理しています。

データが残る場所 — OSの初期化では消えない範囲

「初期化したから大丈夫」と考えられがちですが、一般的なOSの初期化やフォーマットは、ファイルの置き場所を示す管理情報を消しているだけで、記録面のデータそのものは書き換えられずに残ることがあります。市販の復元ソフトを使うと、削除したはずの写真・書類・メールが読み出されるのはこのためです。

加えて、見落とされやすい保存先がいくつもあります。ブラウザに保存したパスワード、メールソフトのローカルデータ、業務ソフトのキャッシュ、リカバリー領域、クラウドと同期していたローカルフォルダ、そして外付けHDDやSDカードを挿したままの状態です。本体を処分するときは、接続していた周辺媒体も同時に棚卸しすると漏れが減ります。初期化と物理破壊の違いはデータ消去と物理破壊の違い、上書き消去の限界はデータ消去ソフトの限界で解説しています。

法人と個人で異なる扱い

同じ1台のパソコンでも、誰が排出するかで適用される制度が変わります。個人が家庭から出すパソコンは、メーカーによる回収・再資源化や自治体の小型家電リサイクルといった、家庭系を対象とした仕組みが用意されています。一方、法人・個人事業主が事業活動の中で使った機器は、原則として産業廃棄物として扱われ、家庭系の回収ルートは利用できないと案内されているのが一般的です。

この違いを知らずに事業用のパソコンを自治体の回収ボックスに入れてしまうと、受け入れの対象外になるだけでなく、処分の記録も残りません。まずは自分がどちらの立場かをはっきりさせてから、次の章に進んでください。

個人が家庭のパソコンを手放す場合、現実的な選択肢は次の4つです。共通しているのは、どの手段でもデータは自分で処理してから出すのが前提だという点です。

メーカー回収（PCリサイクルマーク）

家庭から排出される個人所有のパソコンは、法律に基づいてメーカーが回収・再資源化する仕組みが設けられています。PCリサイクルマークが貼られている製品は、購入時に回収・再資源化の費用が含まれているため、回収時に追加の料金はかからない扱いです。マークのない製品は、回収時に料金が必要になる場合があります。申し込み方法・対象範囲・梱包の要件は各メーカーの案内に従ってください。

この仕組みは資源として再利用することが目的で、データ消去は含まれていないのが通例です。送る前に自分で消去または破壊しておく必要があります。

自治体の小型家電リサイクル

市区町村が設置している小型家電の回収ボックスや拠点回収を利用する方法です。対象品目・回収方式・投入口のサイズは自治体ごとに大きく異なり、ノートパソコンは受け入れるがデスクトップは対象外、といった線引きがあることもあります。お住まいの自治体の案内を必ず確認してください。

こちらも再資源化を目的とした仕組みで、投入した時点でどの機体をいつ手放したかという記録は残りません。事業活動で出たパソコンは対象外とされているのが一般的です。無料で手放す手段の全体像はHDDの無料処分は安全かで比較しています。

量販店の下取り・回収

家電量販店やパソコン専門店では、買い替えに合わせた下取りや回収を受け付けている場合があります。無償のこともあれば有償のこともあり、条件は店舗・時期によって変わります。買い替えと同時に片付く手軽さが利点です。

一方で、媒体ごとの破壊証明が発行されることはまれで、データ消去はサービス内容に含まれていないか、別料金のオプションになっていることが多くみられます。量販店に頼む場合と専門業者に頼む場合の違いは家電量販店のHDD処分との違いで整理しました。

専門業者への委託

データを読み出せない状態にすることそのものを依頼する方法です。当社の場合は、専用機による物理破壊を行い、媒体1台ごとに証明書を発行します。パソコン本体（内蔵ドライブの取り出し込み）は¥2,090／台（税込）、取り外し済みのHDD・SSD単体は¥1,540／台（税込）です。

個人のお客様には、箱に入れて送るだけの宅配・郵送破壊（送料当社負担・全国対応）が使いやすい方法です。1点からご依頼いただけます。他にどんなご依頼の形があるかは導入事例・ご依頼パターンもご覧ください。

データの処理方法は3段階に整理できます。データサニタイズの国際的な整理である NIST SP 800-88（現行版は Rev. 2）では、Clear・Purge・Destroy の3水準に分類されており、物理破壊は Destroy に相当します。判断の軸は「その機体をこの先も使うかどうか」です。方式そのものの違いは破壊・消去方式の一覧と選び方で比較しています。

再利用する場合（売る・譲る・社内で使い回す）

機体を残して使い続けるなら、破壊するわけにはいきません。この場合はデータ消去ソフトによる上書き消去（Clear・Purge に相当）が選択肢になります。ドライブ全体を対象に上書きし、消去結果のログを残せる製品を選ぶのが基本です。ただし、上書きが完了したかを目視で確かめられないため、ログの保存と、実施者・実施日の記録が前提になります。

なお、当社はデータ消去ソフトによる消去作業の受託は行っておらず、解説にとどめています。方式の内容はデータ消去ソフトの解説をご覧ください。

再利用しない場合（廃棄・入替・返却）

売却も譲渡もしないのであれば、記録面そのものを壊してしまうのが最短です。専用機で穿孔・せん断・破断を行えば、機体が起動するかどうかに関係なく処理でき、作業の結果が見た目で分かるという利点があります。立会いのうえ目の前で処理することもできます。仕組みはHDDの物理破壊（穿孔・せん断の仕組み）で解説しています。

SSD・故障機の場合

SSDは、記録の割り当てを内部で入れ替える制御が働くため、外から見えている領域を上書きしても予備領域に古いデータが残る可能性があります。また、磁気を用いるデガウス（磁気破壊）はフラッシュメモリには効きません。SSDは記録チップごと壊す物理破壊が現実的な選択になります。

電源が入らない、OSが起動しないといった故障機も同様です。ソフトを走らせられない以上、取り出して物理的に壊すほかありません。故障機の扱いは壊れて動かないHDDの処分にまとめました。他の解説記事はHDD処分のガイド記事一覧から探せます。